大塚さん確定拠出年金とかNISAとか、組み合わせにNGはあるの？
落合さん各節税制度は併用できるもの、できないものがあるよ
個人型確定拠出年金（iDeCo、個人型DC）、企業型確定拠出年金（企業型DC）、NISA、ジュニアNISA、積立NISA、、、なんだか最近は節税制度がたくさん発表されています。
日本国から「公的年金はそろそろ維持できなくなるよ。手段は用意するから資産形成は自分でやってね。」と言われてるようです。
今回は各種節税制度がどう併用できるのかまとめてみました。
節税制度をうまく使って、上手に資産形成していきましょう。
Contents
各節税制度の説明と併用可否
落合さん確定拠出年金系とNISA系は組み合わせ自由だよ
組み合わせの基本ルールとして、iDeCo・企業型DCの確定拠出年金年金系と、NISA・積立NISAのNISA系は１種類ずつなら自由に組み合わせることができます。
また、ジュニアNISAはすべての節税制度と併用可能です。
落合さん細かく見てみようか
個人型確定拠出年金(iDeCo、個人型DC)
拠出金（積立額）が非課税となり、運用益も非課税になる制度です。60歳まで引き落としができません。
加入条件:20歳〜60歳のほぼ全ての日本国民
- 企業型DCの併用は会社の規約次第
- NISAの併用は可能
- ジュニアNISAの併用は可能
- 積立NISAの併用は可能
企業型確定拠出年金(企業型DC)
iDeCoと同じく拠出金（積立額）が非課税となり、運用益も非課税になる制度です。iDeCo同様に60歳まで引き落としができません。
加入条件:企業型DCを扱っている企業に勤める会社員
- iDeCoの併用は会社の規約次第
- NISAの併用は可能
- ジュニアNISAの併用は可能
- 積立NISAの併用は可能
NISA(少額投資非課税制度)
運用益が非課税になる制度です。非課税で運用できる期間は5年間で、毎年120万円まで運用が可能です。引き落としは自由に行えます。
加入条件:20歳以上の日本国民
- iDeCoの併用は可能
- 企業型DCの併用は可能
- ジュニアNISAの併用は可能
- 積立NISAの併用は不可
ジュニアNISA
運用益が非課税になる制度です。非課税で運用できる期間は5年間で、毎年80万円まで運用が可能。引き落としは子どもが18歳になるまでできません。
加入条件:0〜19歳の日本国民(の親)
- iDeCoの併用は可能
- 企業型DCの併用は可能
- NISAの併用は可能
- 積立NISAの併用は可能
積立NISA(つみたてNISA)
運用益が非課税になる制度です。非課税で運用できる期間は20年間で、毎年40万円まで運用が可能です。NISAに比べて1年間の枠は1/3ですが、非課税期間は4倍です。引き落としは自由にできます。
加入条件:20歳以上の日本国民
各制度の併用可能制度まとめ
落合さん各節税制度が、どの制度と併用可能なのか一覧にまとめてみたよ
| iDeCo | 企業型DC | NISA | ジュニアNISA | 積立NISA | |
|---|---|---|---|---|---|
| iDeCo | – | △ | ○ | ○ | ○ |
| 企業型DC | △ | – | ○ | ○ | ○ |
| NISA | ○ | ○ | – | ○ | × |
| ジュニアNISA | ○ | ○ | ○ | – | ○ |
| 積立NISA | ○ | ○ | × | ○ | – |
併用例1：25歳独身自営業のAさん
自営業であるAさんは、確定拠出年金を使いたい場合はiDeCoに加入となります。
子どもはいないため、ジュニアNISAは加入できません。
NISAか積立NISAかは好きな方を選べます。
併用例2：35歳子持ちで会社員のBさん
- 企業型DC
- ジュニアNISA
- 積立NISA
会社員は、勤め先が企業型DCを導入しているかが重要になります。Bさんの勤め先では企業型DCを導入していたため、Bさんは企業型DCに加入しました。
また、子どもがいるためジュニアNISAに加入することができます。
NISAか積立NISAかは好きな方を選べます。
まとめ
各節税制度の併用のお話でした。
落合さん子どもがいないと２種類、子どもがいたら３種類は使えるよ。iDeCoと企業型DCが併用できる会社ならさらに１種類増えるね
確定拠出年金やNISAは、デメリットに比べてメリットが大きい制度になっています。
うまく組み合わせて、節税枠を無駄にしないようにしてくださいね。
